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プロフィール
略歴
1967年3月
香川県立高松高等学校卒業
1967年4月
京都大学数理工学科入学
1969年9月
オハイオ州立大学(Toledo校)留学
1972年3月
京都大学数理工学科卒業
1974年3月
京都大学経済学部卒業
1974年4月
日本開発銀行入行
同行設備投資研究所,調査部,早稲田大学大学院経済学研究科,
ブルッキングズ研究所,大蔵省財政金融研究所 などを経る
1990年3月
経済学博士(京都大学)
2003年4月
立教大学教授(大学院ビジネスデザイン研究科 兼 観光学部)
研究分野
国際経済学
(開発経済学、日本経済論、アメリカ経済論、観光経済学)
所属学会
日本経済学会、日本経済政策学会、アメリカ学会、日本観光学会、 日本統計学会、
The American Economic Association
学外活動
財務省財務総合政策研究所特別研究官
新座市行財政改革推進委員
趣味
ハイキング,スキューバ・ダイビング など
連絡先
研究室 : 〒352-8558 埼玉県新座市北野1-2-26 立教大学新座キャンパスN5508号室
最寄り駅 : 東武東上線志木駅,JR武蔵野線新座駅
地図はこちら
Tel : 048-471-7398
e-mail : matsumoto@rikkyo.ne.jp
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研究業績
編著書等
松本和幸・花崎正晴 (1989) 『日米アジアNIEsの国際競争力』, 東洋経済新報社.
松本和幸・村山純・渡邊健・永瀬伸子 (1990) 『銀行の生き残り戦略』, 東洋経済新報社.
松本和幸・渡邊健 (1990) 『金融市場自由化はここまで進む』, 東洋経済新報社.
Kazuyuki Matsumoto (1990) 「The impact of FDI on Japan's trade balance with the EC」,
Masaru Yoshitomi ed. 『Japanese Direct Investment in Europe』, Avebury.
松本和幸 (1998) 『ビジネスパソコンこうすれば使える』, 東洋経済新報社.
松本和幸 (2003) 『経済成長と国際収支』, 日本評論社.
松本和幸 (2006) 「アメリカ経済の生産革命」, アメリカ学会『原典アメリカ史第9巻』, 岩波書店.
執筆(分担)
佐和隆光編著 (1990) 『サービス化経済入門』, 第7章「これからのサービス産業」, 中央公論社.
浅子和美編著 (1999) 『日本経済』, pp148-175, 集英社.
論文
松本和幸 (1988) 「日米ハイテク産業の国際競争力と研究開発」, 日本開発銀行「調査」112号.
佐和隆光・松本和幸・二木高志・長尾知幸・司淳 (1989)
「サービス産業の生産構造と価格について」,フィナンシャル・レビュー13号.
松本和幸・白井喜久・松田正弘 (1989) 「円高が日本経済に与えた影響と産業の円高適応力」,
フィナンシャル・レビュー15号.
松本和幸 (1999) 「アメリカにおける銀行等の破綻処理政策」, フィナンシャル・レビュー51号.
吉川洋・松本和幸 (2001) 「産業構造の変化と経済成長」, フィナンシャル・レビュー58号.
松本和幸 (2001) 「日米の生産統計・物価統計について」, フィナンシャル・レビュー58号.
松本和幸 (2001) 「経済の情報化とITの経済効果」, 経済経営研究 Vol.22-1.
松本和幸・吉川洋 (2002) 「高齢化と消費需要」, 日本政策投資銀行Discussion Paper No.0104.
松本和幸 (2003) 「企業の中長期行動について」, 日本政策投資銀行 研究調査 02-1.
浅子和美・安藤浩一・松本和幸 (2005) 「企業の景気判断と経営・財務状況」
フィナンシャル・レビュー78号.
藤田輔・松本和幸 (2009) 「各国の経済成長とその要因」, 経済政策ジャーナル第6巻第2号.
小山辰也・松本和幸 (2009) 「日米の人件費比較」, 経済政策ジャーナル第6巻第2号.
記事・紀要・その他
松本和幸 (1999) 「株式価格ターゲティングのすすめ」, 東洋経済新報社「論争」.
松本和幸 (2000) 「経済指標の読み方」, 日本評論社「経済セミナー」6‐12月号連載.
松本和幸 (2001) 「公的金融の政策評価について」, 公共選択学会発表.
松本和幸 (2003) 「グローバルな視点から日本の IT統計を考える」, 情報通信政策研究所.
Kazuyuki Matsumoto, "Recent Japanese ICT Statistics," The Statistics Newsletter,
October 2004, OECD.
松本和幸 (2004) 「ツーリズム経済の把握について」, 立教大学観光学部「紀要」.
松本和幸 (2005) 「日本のホテル旅館業の収益性」, 立教大学観光学部「紀要」.
塩谷英生・松本和幸 (2006) 「法定外税の動向と分権化の課題」, 日本経済政策学会発表.
松本和幸 (2007) 「世界経済に占める観光活動のウエイトについて」, 立教大学観光学部「紀要」.
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ゼミ活動
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