立教女学院短期大学 St.Margaret's Junior College

高等学校の校長先生からの推薦書などが一切不要な公募型の入試制度で、文字通り受験生が「自分自身を推薦する」入試です。英語科は自己推薦書を含む出願書類と面接、幼児教育科は自己推薦書を含む出願書類と面接及び小論文によって総合的に合否を判定します。なお、出願に際しては、各科の出願条件を満たす必要があります。

出願書類は、大きく分けて、(1)出身高等学校の調査書または高等学校卒業程度認定試験・大学入学資格検定の合格成績証明書、(2)自己推薦書(本学所定用紙：自己推薦入試要項に同封)の2点です。さらに、実績、活動等を証明する書類があれば添付(出願条件により異なる。指定の書式はありません)する形となります。なお、英語科の出願条件Bで出願する者は、英語能力を証明する書類が必要となります。

出願にあたり、高校の評定平均値は問われません。(必ず満たさなければならない評定平均値の基準はありません。)ただし、出願条件として、高等学校の評定平均値を利用する場合(英語科のAまたはC、幼児教育科の出願条件エ)には、それぞれの基準値を満たす必要があります。この場合は、出願前に出身高校にご自分の評定平均値を必ず確認をしてください。

参考程度の扱いとなっています。ただし、出願条件として、高等学校の評定平均値を利用する場合(英語科のAまたはC、幼児教育科の出願条件エ)には、出願条件を確認するために使用します。また、面接の際の参考資料の一部となります。

自己推薦入試の合否判定は、出願書類と面接、小論文(幼児教育科のみ)によって総合的に行われます。ですから、出席日数が少ないからという理由だけで、即不合格になるということは考えられません。しかしながら、面接の際に、面接官に出席日数が少ない理由を聞かれることが予想されます。そのときに自分の言葉で理由を答えられるように予め準備しておきましょう。なお、本学では、「欠席日数が○日以上あると合否判定で不利になる」といったような具体的な数値基準は設けていません。

選考にあたり最も重視して欲しい出願条件を１つ選択することになっています。どの条件を選ぶと有利になるということはなく、全ての条件は同様の扱いになります。

両科とも、受験生1名対面接官1～数名の個人面接となる予定です。出願時に提出する自己推薦書の内容を中心に質疑応答をします。面接時間は、受験生により異なりますが、昨年は英語科約10分、幼児教育科約15分程度でした。

試験時間60分で、文字数は700文字以上、800文字以内でした。過去の小論文のテーマはこちらをご覧ください。

両科とも第1志望であることが出願条件となっています。第2志望以下の他大学・短大をすべり止めとして受験しても構いませんが、本学に合格した場合は、本学に入学することが条件となります。なお自己推薦入試で英語科と幼児教育科の2学科受験はできません。

両科とも3万円です。

両科とも、英語と国語の2科目です。

両科とも、すべて記述式で行います。

含みません。

本学ホームページからダウンロードできます。 こちらからダウンロードできます。

英語科・幼児教育科の両科に同時に出願できる制度です。１回の試験で各科の合否判定をします。第一希望、第二希望の区別はありませんので、両科とも合格、両科とも不合格、どちらか一方の学科のみ合格という３通りの可能性があります。１学科のみの受験料は３万円ですが、２学科出願の場合は、４万円となります。両科とも、英語と国語の２科目です。

英語は高校での授業の基礎がしっかりできていれば大丈夫です。また長文に慣れておくとよいでしょう。その際、細かなことにこだわらず、全体として何が言いたいのかをつかめるようにするといいでしょう。また、英語科・二学科受験の作文問題では、複雑な文法・構文を使う必要はありません。易しい言い方で言いたいことを表せるようにするといいでしょう。過去の入試問題や出題・解答のポイントも参考にしてみてください。こちらからダウンロードできます。

できます。ただし、別々に出願する必要があります。また、調査書等は各入試ごとに必要です。

自分の考えに沿って筋道を立てて、700字～800字以内でまとめていただきます。

志望動機や入学後に学びたいことを中心に伺います。

英語科・幼児教育科の両科に同時に出願できる制度です。１回の試験で各科の合否判定をします。第一希望、第二希望の区別はありませんので、両科とも合格、両科とも不合格、どちらか一方の学科のみ合格という３通りの可能性があります。１学科のみの受験料は３万円ですが、２学科出願の場合は、４万円となります。

できます。ただし、別々に出願する必要があります。また、調査書等は各入試ごとに必要です。

1月に実施される大学入試センター試験で本学が指定する教科・科目を受験し、その得点を利用して本学の合否を決める制度です。本学独自の試験は実施しません。大学入試センター試験と本学の両方に出願する必要があります。

【センター（１期）】必須科目(英語科は「英語」、幼児教育科は「国語」)以外の選択科目は、高得点の1科目を使用します。 【センター（２期）】英語科は「英語」、幼児教育科は「国語」のみで合否の判定を行ないます。

「近代以降の文章」のみの得点を合否判定に使用します。

両科ともリスニングテストの得点は合否判定に使用しません。

英語科・幼児教育科の両科に一度に出願できる制度です。1学科のみの受験料は1万円ですが、2学科出願の場合は、1万5千円となります。

一般入試Ａ日程とセンター試験利用入試（１期）、一般入試Ｂ日程とセンター試験利用入試（２期）での併願が可能です。ただし、一般入試とセンター利用入試は別々に出願する必要があります。

各入試共通の出願資格はこちらをご覧ください。(自己推薦入試の出願に際しては、出願資格と合わせて出願条件を満たす必要があります。)

指定校推薦については、例年5～6月頃高等学校(指定校)に出願条件、試験日等をお知らせしていますのでご自分の高校の進路指導の先生に直接お尋ねください。(ご自分の高校が指定校か否かについても高校の先生にご確認ください。)また、指定校推薦の願書は、高校(指定校)宛に送付(例年9月頃)しますので、高校の先生から入手してください。日程等の概要はこちらをご覧ください。

他大学・短大で実施されているような特別選抜制度ではありませんが帰国子女の方には、自己推薦入試をご案内しています。自己推薦入試では、出願条件の一部に、国際経験を問うものがあり、これまでの経験や体験を生かすことができるでしょう。(出願条件等詳細はこちら)選考は、書類と面接、小論文(幼児教育科のみ)で学力検査はありません。

初年度(1年次)納付金は1，330,700円(2010年度入学者実績)です。前期と後期の2回に分かれて納付します。各入試の入学手続期間に納付する納付金は、824,200円(入学金300,000円を含む。2010年度入学者実績)です。納付金の内訳は各入試要項でご確認ください。入試要項はこちらから請求できます。(送料共無料)

入学手続において、特別な寄付金は一切必要ありません。
ただし、入学後に「立教女学院短期大学教育振興資金」として寄付金(1口5万円　なるべく1口以上)を募集しております。任意のものですが、ご協力くださるようお願いします。

予約は必要ありません。日程はこちらをご覧ください。

学校見学は随時受け付けています。詳細はこちらでご確認ください。

各オープンキャンパスや学外進学相談会(コーナー参加時)で配布しているほか、こちらからも請求できます。(送料共無料)

奨学金制度は、経済的理由により修学が困難な学生に対し、学費を給付または貸与することで学業に専念できる環境を整え、学生生活を有意義なものにするために設けられています。本学の奨学金制度の詳細はこちらでご確認ください。なお、本学独自の奨学金は全て入学後に申請し、採用の可否が決定する制度となっています。入学前に申請する奨学金には、日本学生支援機構の予約採用制度があり、申請は在学する高校を通じて行います。詳細は、高校にお問合せください。(申し込み締め切りが早いので、早目にご確認ください。)
また、本学入学前に受験料や入学金などにも利用できる国の教育ローンもあります。
日本政策金融公庫 (http://www.kokukin.go.jp/kyouiku/)

本学が所有・運営する学生寮はありませんが、本学の近隣には在学生が多く入居している民間の学生会館があります。こうした民間の学生寮のパンフレットは、学生・就職課で閲覧できるものもあります。また、過去に本学学生の利用実績のある不動産業者をご紹介しています。

本学へは毎年、日本全国の高校から、また海外の高校、在外施設からも入学者があります。在学生の出身高校はこちらから確認できます。
在学生のうち、毎年、80名～100名程度は、実家を離れ、自宅外から通学している自宅外通学者です。

本学卒業後、4年制大学の3年次(または2年次)に編入学してさらに学びを深めることができます。英語科、幼児教育科に関わらず、本学で学んだことをベースに興味の幅を広げて、社会学や心理学、経済学など異なる分野にも進学しています。編入学には、一般編入と推薦編入(指定校制)の2種類があります。本学では、全国30以上もの4年制大学と推薦編入の協定を結んでいます。編入学を希望し、学内の選考を通った学生は、学長の推薦を受けることができます。学内での選考にあたっては、短大の成績が重要視されるので、通常の授業、試験、レポート等に力を入れることが大切です。主な推薦編入学協定大学はこちらをご覧ください。

２０１１年度より立教大学への編入学制度は廃止となります。