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資料の調べ方（図書館職員にお聞きするのが一番です）
図書・雑誌検索
立教大学図書館 → 立教大学OPAC
雑誌論文検索（古稀記念論文集等を検索するよい方法はまだありません）
国会国会図書館 → NDL-OPAC
NDL-OPACで論文検索 → 立教大学OPACで雑誌検索
立教大学にない場合 Nacsis Webcat
判例
立教大学図書館 → オンラインデータベース → 判例・法令 →「D1-Law.com」又は「TKCローライブラリー」（恐らく学外のパソコンからは利用できません）
裁判所 → 判例情報、から検索
条文は講義ノートに移動しました。
立教大学関連
立教V-Campus
サイバーラーニング
立教スタイル 復活？
立教大学法学部
立教大学ビジネスロー研究所
日本
関税等不服審査会
国税庁
国税庁 タックスアンサー 例えば、サラリーマンでも給与以外の所得が年間20万円以上ある人は申告しなければならない、といったことが分かります。｜National Tax Agency JAPAN
国税庁動画チャンネル
国税不服審判所
国税不服審判所 公表裁決事例集
財務省
財務省：新着情報・メールマガジン配信サービス
財務省 フィナンシャル・レビュー 主に経済学の方の論文が載りますが、租税法の方の論文も時々載ります。
税制調査会
税務大学校
税務大学校講本 教科書を買う余裕がない場合でも、こちらでかなりの程度勉強できます。
速報税理
法令データ提供システム
法令翻訳データ(内閣官房)
国際税務の福袋
知的財産研究所Institute of Intellectual Property
東京大学OPAC
日本公認会計士協会
日本税務研究センター
日本税理士会連合会
魅力人ネット 役立つ税務情報等
租税条約等は講義ノートに移動しました。
増井良啓ブログ
アメリカ
Basic Legal Citation (Cornell): Citationの作法について
Department of Treasury 日本でいえば財務省に相当します
E-Commerce Tax News by David Hardesty
IRS Internal Revenue Service 日本でいえば国税庁に相当します
JCT Joint Committee on Taxation 議会の委員会です
ProQuest 海外雑誌記事検索(?)
SSRN Social Science Research Network
taxhistory＠TaxAnalysts
カナダ
CanLII カナダの判例など
ドイツ
ドイツ基本法 Bundestag連邦議会のページより
GrEStG (Grunderwerbsteuergesetz) 不動産取得税法
フィンランド
FINLEX フィンランドの判例など
その他
ちなみに、私はこのホームページを全て手書きで作成しています。ホームページ作成に当たって主に次のサイトを参照しました。
初めてのホームページ講座
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